不動産を売るときに、「売却する前に補修や修繕を行うべきかどうか」を気にする人は多いのではないでしょうか？
「少しでも見栄えを良くしてから売った方が高値で取引が成立しそう」
「見栄えの良い物件にした方が早く売れそう」
などと考える人もいるようですが、実際はどうなのでしょう。
結論から先に申し上げますと、売却前にリフォームすると、損をしてしまう可能性があります。
売却前のリフォームは、基本的には不要です。その理由は、下に書いた2つのリスクが発生するかもしれないからです。
（1）リフォーム価格を物件価格に上乗せできない
建物リフォームには、数百万円の費用がかかります。その費用を売却価格に上乗せし、売れなければ損をすることになります。また、大規模なリフォームをしても築年数は変えることができません。近隣に似たようなリフォームなしの物件と価格を比較した場合、リフォーム費用を上乗せしたリフォーム物件は高くなってしまうため、売れにくくなります。
（2）リフォームすることで買い手のニーズに合わなくなり、検討対象からはずされてしまう
購入希望者のなかには、購入後に自分好みの空間にしたいと考えている人もいます。売却前にリフォームしてしまうと、立地などの条件はぴったり当てはまっているけれど、内装が合わなかった。。と、検討対象からはずされてしまうこともあるのです。
これらのリスクがあるため、自己判断でリフォームするのは避けたほうがよいでしょう。
■どういう時に補修が必要なの？
どのように住宅を使用してきたかにもよりますが、ポイントは「建築年数」と「設備の耐久年数」です。
1)建築年数
まず建築年数ですが、戸建住宅は築5～10年目から外壁の剥がれが始まり、10～15年で給排水設備の更新を考えるべきとされています。さらに、15年目以降は目で見て劣化がわかるところを交換していく形にすると住宅が長持ちするという声もあります。
劣化を確認し、建築年数に合わせた補修が必要です。
2)設備の耐久年
戸建住宅の各設備はそれぞれ耐用年数の目安が設定されています。これを元に補修を考えるのも一案です。
ただ、先にも申し上げたようにおおがかりなリフォームはリスクも伴います。
ですが、安価にできて、こだわりが少ない部分のリフォームは効果的な場合もあります。こだわりが少ない部分には、フローリングや畳などの床、トイレの便器、電気のスイッチプレートなどがあります。
まるごとリフォームするよりは、こういった部分的なリフォームのほうが購入希望者に好まれる傾向にあります。
戸建住宅の補修には本記事にあるような期間と費用が必要です。ご自身の判断で部分的なリフォームをする前にまずやるべきことがあります。
それは、現在の不動産価格を知る事です。
リフォーム前に査定することで、相場をつかむことができますし、適正な売り出し価格、売り出し希望価格を考慮できます。また、リフォームをするとして、その費用にかけられる金額も捻出できます。
住宅を売るために補修が必要かどうかは、不動産屋に相談すると良い判断ができます。 最終的にどの選択をするのが良いのか？という相談をしていただければと思います。